CLUSTERPRO 価格

システム障害を監視し高可用性を実現する、日本No.1の商用HAクラスタリングソフトウェア、NEC「CLUSTERPRO(クラスタープロ)」の価格について紹介します。

CLUSTERPRO基礎情報

HAクラスタ構成とは

高可用性を目的としたクラスタ構成は、「HA(High Availability)クラスタ構成」と呼ばれます。「冗長化構成」とも呼ばれます。最大の目的は、一部で障害が発生してもシステムを止めずにサービスを提供し続けることにあります。

HAクラスタソフトウェアとは

HAクラスタ構成を管理/制御するソフトウェアのことを指します。「一般的なハードウェア」と「HAクラスタソフトウェア」を組み合わせることにより、特殊で大変高価なハードウェアによるクラスタ構成に迫るほどの高可用な構成を構築できます。

CLUSTERPROとは

CLUSTERPROとは、各種アプリケーションを簡易なシェルによってラッピングすることにより、クラスタ対応アプリケーションとして動作させることが可能な高可用クラスタソリューションです。

Windows系OS、Linux系OS、Solaris系OS、仮想化環境、クラウド環境などの各種環境をサポートします。

「ハートビート機能」と「サバイバルノードロックディスク機能」を採用しており、スプリットブレインシンドロームを高い精度で抑止する機能を持ちます。

日本を含む、アジア/パシフィック地域で、No.1のシェアを誇っています。

CLUSTERPRO構成

CLUSTERPROは、大きく3つのカテゴリで構成されています。

(1) HAクラスタリングソフト

ハードウェア/ソフトウェア監視機能により、高可用性クラスタシステムを実現します。

  • CLUSTERPRO D
  • CLUSTERPRO X

(2) OS標準クラスタ機能補強製品

OS標準クラスタ機能を補強/補完し、可用性向上と運用効率化を実現します。

(3) 単体サーバ向け高可用製品

単体サーバでの可用性向上を実現します。

CLUSTERPROの価格

今回は、「(1)HAクラスタリングソフト」の「CLUSTERPRO X 3.3」についての主要な製品/ライセンス価格を紹介します。

※開発元であるNECから出されているもので、2016年3月時点のものです。

※価格設定が変動している場合がありますので、参考情報としてご覧ください。

Windows版

(1)製品CD

「CLUSTERPRO X CD 3.3」(CD、1クラスタ) ¥10,000
「CLUSTERPRO X Startup Kit 3.3」(ドキュメント/スクリプトなど、1クラスタ) ¥100,000

(2)本体製品

「CLUSTERPRO X 3.3 for Windows」(2CPU) ¥600,000
「CLUSTERPRO X 3.3 for Windows VM」(仮想環境、2ノード) ¥600,000

(3)オプション製品

「CLUSTERPRO X Replicator 3.3 for Windows」
(データミラー型クラスタ構成に必須、2ノード) ¥400,000
「CLUSTERPRO X Replicator DR 3.3 for Windows」
(共有ディスク間ミラー構成に必須、2ノード) ¥1,600,000
「CLUSTERPRO X Replicator DR 3.3 アップグレードライセンス for Windows」
(共有ディスク間ミラー構成に必須、「Replicator 3.3」から「Replicator DR 3.3」へのアップグレードライセンス、2ノード) ¥1,200,000
「CLUSTERPRO X Database Agent 3.3 for Windows」
(データベースハングアップ/異常応答の監視機能、2ノード) ¥300,000

Linux版

(1)本体製品

「CLUSTERPRO X 3.3 for Linux」(2CPU) ¥600,000
「CLUSTERPRO X 3.3 for Linux VM」(仮想環境、2ノード) ¥600,000

(2)オプション製品

「CLUSTERPRO X Replicator 3.3 for Linux」
(データミラー型クラスタ構成に必須、2ノード) ¥400,000
「CLUSTERPRO X Replicator DR 3.3 for Linux」
(共有ディスク間ミラー構成に必須、2ノード) ¥1,600,000
「CLUSTERPRO X Replicator DR 3.3 アップグレードライセンス for Linux」
(共有ディスク間ミラー構成に必須、「Replicator 3.3」から「Replicator DR 3.3」へのアップグレードライセンス、2ノード) ¥1,200,000
「CLUSTERPRO X Database Agent 3.3 for Linux」
(データベースハングアップ/異常応答の監視機能、2ノード) ¥300,000

製品/ライセンス価格 詳細情報

上記以外にも、各種オプション製品/ライセンス、Solaris版、サポート料金などがあります。詳細については、こちらのページをご確認ください。

→CLUSTERPRO X 3.3 製品体系/価格

まとめ

CLUSTERPROには、各種オプションが用意されており、適切に組み合わせることによって、さまざまな環境に対応できるようになっています。

システム要件に応じて検討を行う際に、コスト面での参考としていただければと思います。

AWSやAzureのデータをバックアップする方法

「AWSやAzureのデータをバックアップする方法」について紹介します。

シングルクラウドでのリスク

クラウド内にドキュメントファイルを保存する企業は増えています。

従来であれば、企業におけるドキュメントファイルなどは、自社内のオンプレミスファイルサーバに保管するのが常識でした。

しかし、近年では、「AWS」や「Azure」などのクラウド内にドキュメントファイルを保存して、クラウドファイルサーバとして利用する企業が増えています。性能面、コスト面、そして、セキュリティ面においても実用できるレベルになってきているためです。

クラウドをメインのファイルサーバとして利用する場合、考慮しなければならないリスクがあります。

リスク(1) データ消失

プライベートクラウドでも、パブリッククラウドでも、「データ消失」というリスクがあります。クラウドとしてバックアップ機能は用意されていることが多いですが、100%安全に完全に復旧できるとは限りません。最悪の場合、全データ消失のリスクはあります。

リスク(2) データ復旧時間

クラウドサイトにおいて障害が発生して、バックアップデータから復旧できることになったとしても、復旧されるまでの間は、対象ファイルにアクセスできなくなります。

大規模障害が発生してしまった場合、数時間以上、数日間以上、自社のファイルにアクセスできなくなるというリスクもあります。

大規模データ消失事例

2012年に、日本国内の大手レンタルサーバサービスにおいて、大規模なデータ消失事案が発生しました。

レンタルサーバにアップロードされていたドキュメントファイル、設定ファイル、メールデータなどが消失し、バックアップデータも消失していました。長期間に渡る調査の結果、契約数の1割のデータが復旧不能という状態に陥りました。

自社でバックアップを保存しておかなかった利用企業は、完全消失という事態になってしまいました。

マルチクラウドにデータをバックアップしておくメリット

1つのクラウドサービスのみ利用する場合は、上記のようなリスクが発生する可能性が高まります。そこで、マルチクラウドにデータをバックアップしておく策が有効となります。

複数のクラウド内にバックアップ

異なる複数のクラウドサービス内にバックアップするように構築すれば、上記のようなリスクを大幅に低減することができます。

例えば、AWS/Azureクラウド内のデータについて、「クラウドサービスA」と「クラウドサービスB」に同一のバックアップを保存すれば、万が一、AWS/Azureクラウドがダウンしても、バックアップを使用できます。また、「クラウドサービスA」が完全にダウンした場合でも、「クラウドサービスB」を使用して、通常通りの企業活動を継続できます。

ディザスタリカバリの観点から、実際のサーバが存在する地域が「クラウドサービスA」と「クラウドサービスB」で異なるようにしておくなどの考慮が必要です。

DRBDでのバックアップ

「DRBD」とは

ネットワークを通じてストレージデバイスをリアルタイムに複製同期するオープンソースストレージバックアップソリューションです。

「DRBD」+「DRBD Proxy」オプションで、高速なオンプレミスバックアップが可能です。クラウドバックアップにも対応しています。

商用製品に匹敵する機能/性能を備えながら、オープンソースベースであるため圧倒的な低コストでバックアップシステムを実現できます。

「DRBD」導入事例

「DRBD」は、オープンソースバックアップソリューションの代表格であり、多くの導入実績があります。

  1. 大阪-九州間 PostgreSQLトランザクションデータのDR(ディザスタリカバリ)バックアップ
  2. 北海道-東北間 ファイルサーババックアップ(350TB)
  3. 大阪-東京間 8TB×2 相互バックアップ

まとめ

「クラウドは安全だからデータ消失が起こることはない」という考えは危険です。

クラウドであっても、データ消失リスクは存在し続けます。そのリスクをできる限り低減するために、バックアップソリューションなどを活用し、常に最悪の事態に備えることが必要です。

ディザスタリカバリできるバックアップシステムの構築は、企業にとっての必須命題となっています。

マルチクラウドとハイブリッドクラウドとの違い

「マルチクラウドとハイブリッドクラウドとの違い」について、それらの基礎となる「プライベートクラウド」「パブリッククラウド」と合わせて紹介します。

「プライベートクラウド」とは

プライベートクラウドとは、企業が自社内でクラウドコンピューティングシステムを構築し、企業内各部門/取引関係企業などに対してクラウドサービスを提供する形態です。

オンプレミス型(サーバを独自で所持)と、ホスティング型(サーバはクラウド事業者が提供)の2種類のパターンがあります。

メリット

(1) 占有/カスタマイズ/コントール

企業は、その全リソースを占有し、所属するユーザに効率的な割り当てを行い共有できます。OS/ソフトウェア/ネットワーク種別などについて、自在にカスタマイズ/コントロールできます。

(2) セキュリティポリシー

パブリッククラウドに比べて、クローズシステムとなるため、企業内のセキュリティポリシーの実現が図りやすい面があります。

デメリット

(1) 高コスト

パブリッククラウドに比べて、初期導入コスト/メンテナンスコストは高額となります。

(2) リソース増減しにくい

細かなリソース追加/縮減は行いにくい面があります。

「パブリッククラウド」とは

パブリッククラウドとは、クラウド事業者などが提供するクラウドコンピューティング環境のリソースを、不特定多数のユーザに提供するサービスです。ユーザはサーバ類/通信回線などを所有せず、共有クラウドインフラのリソースの一部を借り受ける形になります。

メジャーなパブリッククラウド事業者として、Google、Amazon、Microsoftなどがあります。

メリット

(1) 導入が低コスト

自社用ハードウェアなどに対する初期費用が不要なため、導入コストを大幅に引き下げることができます。

(2) 管理コスト低減

OSバージョンアップ/ソフトウェアバージョンアップ/セキュリティ管理もサービス提供者が行ってくれます。

基本部分のシステム管理をクラウド事業者に移管できるため、システム担当者の負荷が軽減されます。専任のIT管理者がいない中小企業でも利用しやすいメリットとなります。

(3) 使いたい時だけ使える

クレジットカード決済などで即時に利用開始できます。ユーザは「使いたい時に、使う分だけ」利用することが可能です。

(4) 可用性/高度なセキュリティ

可用性に対する信頼性が高く、中小企業では導入できない高度なセキュリティ環境下で利用できます。

デメリット

(1) 障害発生時対応

ユーザからはシステムがブラックボックス状態であるため、障害時のコントロールができません。障害が発生した場合は、基本的にユーザはクラウド事業者からの障害復旧連絡を待つのみとなります。

「マルチクラウド」とは

マルチクラウドとは、複数の異なる事業者のクラウドサービスを併用することです。用途別/システム別に使い分けたり、連携させて一体的運用を行います。

メリット

(1) 最適サービスを組み合わせることができる

機能/性能/料金形態/運用体制など、それぞれのクラウドサービスの特徴を、システム要件に合わせて最適に組み合わせて利用できます。

(2) 可用性向上

1事業者のインフラのみに依存するのはリスクが高いため、複数のクラウドサービスに分散してシステムを配置することでトラブルへの耐性を高めることができます。

デメリット

(1) 管理が複雑

各サービスごとに管理ツールが異なるなど、管理が煩雑となり運用コストが高まる傾向にあります。

「ハイブリッドクラウド」とは

ハイブリッドクラウドとは、プライベートクラウドとパブリッククラウドを併用して、それぞれの利点を活かしつつ、相互連携する形態を表します。

メリット

(1) データ階層化

機密重要度/利用頻度/データサイズ/アクセス頻度などのデータ特性に応じてデータを分類し、プライベートクラウドとパブリッククラウドにデータ階層化して保存/格納できます。

「重要な機密データはプライベートクラウドで管理を行い、その他のデータはパブリッククラウドで管理する」などの使い方が典型的です。

セキュリティ面/コスト面の最適化が行えるようになります。

(2) ディザスタリカバリ対策

データの格納先にパブリッククラウドを追加すれば、信頼性/可用性を高めることができます。

デメリット

(1) 管理が複雑

システム構成が複雑になってしまうため、運用も複雑になってしまう面があります。統合管理ツールなどの機能向上が期待されています。

まとめ

「プライベートクラウド」「パブリッククラウド」「マルチクラウド」「ハイブリッドクラウド」の4点について紹介しました。

クラウド形態も多様化してきており、それぞれに長所と短所があるため、「性能面/コスト面/セキュリティ面において、それらをどのように組み合わせていけば最適となるのか」という全体設計が非常に重要となってきています。

マルチクラウドの管理ツール

「マルチクラウド対応統合管理ツール」についての説明と、代表的なツールを2点紹介します。

「マルチクラウド」とは

概要

マルチクラウドとは、複数の異なる事業者のクラウドサービスを併用することを意味します。用途別/システム別に使い分けたり、連携させるなどして一体的運用を行います。

メリット

「最適サービスを組み合わせることができる」「可用性を向上できる」などのメリットを享受できます。

デメリット

「各クラウドサービスごとに管理ツールが異なる」「運用管理者は各クラウドサービスごとに使い方をマスターしなければならない」などの要因で、管理が煩雑となり全体の運用コストが高まってしまうというデメリットがあります。

マルチクラウド対応統合管理ツール

統合管理ツールとは

それぞれのクラウドサービスで用意されている管理ツールを使うのではなく、1つのツールのみで複数の(パブリック/プライベート)クラウドサービスを統合的統括的に管理できるツールです。

統合管理ツールとしての主な機能

次に示すような各機能が相互に連携して、統合的管理サポートを実現します。最近では、(パブリック/プライベート)クラウド環境への対応が進んでいます。

(1) 「システム監視」機能

サーバ/OSなどのシステムに関する情報収集/早期障害発見を支援します。

CPU/メモリ/ディスクの稼働状況を監視/収集します。監視管理対象の広さ(監視対象にできるハードウェア/ソフトウェアの種類数)と、情報精度(どれだけ細かい基準でデータ収集ができるか)がポイントとなります。

(2) 「ネットワーク監視」機能

ネットワークに関する情報収集/早期障害発見を支援します。

(3) 「ジョブ管理」機能

複数の環境にある複数のサーバに対して、設定時刻/イベントをトリガーとして、特定の処理を実行させる機能です。定型処理の自動化を支援します。

(4) その他機能

「変更管理」「問題管理」「インシデント管理」などの機能を備えるツールもあります。他のツール/製品と連携できる仕組みを備えたツールも多くあります。

マルチクラウド対応統合管理ツール紹介

マルチクラウドに対応する統合管理ツールは、非常に多くの種類があります。その中から、代表的な2つのツールについて紹介します。

Hinemos

(1) 概要

Hinemosとは、複数のコンピュータ群を単一のコンピュータのようなイメージで管理することを可能とする、日本生まれのオープンソース統合運用管理ツールです。

(2) 特徴

ユーザが運用目的ごとにコンピュータをグループ単位で登録できます。階層化も可能です。それぞれのグループに対して、リポジトリ管理、監視管理、ジョブ管理、性能管理、環境構築を行う機能を備えています。

「多数の管理対象を効率的かつ統合的に管理するツール」をオープンソースソフトウェアとして実現したことが最大の特徴となっています。

オープンソースであるため、多額のライセンス費用は不要で、商用ツールに匹敵する統合管理を安価で実現できます。

JP1

(1) 概要

日立システムズが開発/発売を行っている商用の統合管理ツールです。

企業のITシステムの稼働監視、業務自動化、IT資産管理、インフラ管理などを統合的に行う、ITシステム運用管理ソフトウェアです。

(2) 特徴

オートメーション:各種プロセス/サービス/ジョブの起動順序を定義して、ジョブ管理システムとして使用できます。

モニタリング:システム/サービスの稼働状況を監視して、イベント情報を集約/管理することで、集中監視を行い、障害発生の予兆を見通します。

コンプライアンス:各種操作権限についてユーザ単位で詳細な設定を行えます。セキュリティ強化や環境管理の効率化が可能です。

まとめ

今回は、マルチクラウドに対応する代表的な統合管理ツールを2つ紹介しました。その他にも、非常に多くの同様なツールが存在しています。

オンプレミスからマルチクラウド環境(ハイブリッドクラウド環境)への移行は、今後、ますます進むと見られています。

性能、セキュリティ、使いやすさ、価格などについて、システム要件に適合するベストな統合管理ツールを導入し、運用コストを抑え、運用レベルを向上させていくことが重要なポイントになります。